改装とは？リフォームとの違い、混同されることが多い用語を解説

改装とは？

改装とは、建物の外装や内装を新しくすることを指し、古くなった部分を刷新して住まいの印象を一新するための手段です。

内装の改装は、壁紙の張り替えや床材の交換、設備の更新など、見た目や機能を改善する内容が中心です。外装の改装には、塗装の塗り替えや外壁材の張り替えなどが含まれます。

これらの工事は主に内外装の更新で構造躯体は変更しないケースが多いものの、工事内容によっては一部構造に手を加える場合もあります。

リフォームとの違いとは？
改装と混同されやすい用語

「改装」と「リフォーム」は似たような意味で使われることがありますが、工事の目的や内容には明確な違いがあります。ここでは、改装と混同されやすい用語の意味と特徴をわかりやすく整理して紹介します。

リフォーム

リフォームとは、住宅の老朽化した部分を修繕し、元の状態に回復させること^※です。多くの場合、工事範囲は老朽化した箇所に限定されるため、小規模な改修となります。

たとえば、古くなったキッチンや浴室などの設備を新しく交換したり、雨漏りを補修したりすることで、住まいの機能性と美観を回復させ新築時の状態に近づけることができます。

※出典：一般社団法人リノベーション協議会「リフォームとリノベーションの違い」

リノベーション

リノベーションとは、中古住宅をライフスタイルに合わせて大きく改修すること^※です。設計の自由度が高く、自分のライフスタイルに合わせた住空間を実現できます。

たとえば、間取りを変更して部屋を広くしたり、住宅全体の断熱性を高める改修を行ったりするなど、比較的大規模な工事となるケースが多く見られます。

※出典：一般社団法人リノベーション協議会「リノベーションとは」

以下の記事ではリフォーム、リノベーションに加え、リモデルについても解説しています。
TOTO、DAIKEN、YKK AP３社が提唱する「リモデル」の概念をぜひチェックしてみてください。

リニューアル

リニューアルとは、主に商業施設や店舗などを刷新し、新しいイメージを与えることです。設備や内装、外観などを総合的にアップデートし、時代や顧客ニーズに合わせて新しく生まれ変わらせます。

たとえば、店舗の内装デザインを一新してブランドイメージを高め、集客力向上につなげるといった目的で行われます。

改修

改修とは、建物の老朽化や使いにくさを改善し、性能や機能を向上させることです。単なる修繕にとどまらず、必要に応じて設備や仕様を改良します。修繕と改良を組み合わせて、現代の住まいの基準に応じて建物を改善します。

たとえば、水まわり設備を改修し、材質や性能をグレードアップすることで、快適性や利便性を高めることが可能です。

増築

増築とは、既存の建物に新たな部分を建て増しすることです。建物の床面積を増やしたり、敷地内に新たな建築物を建てたりすることで、居住空間を広げます。

たとえば、家族が増えた際に部屋を広くしたり、新たに個室を設けたりするケースが代表的です。このような増築によってより快適に暮らせる住まいになります。

増床

増床とは、増築のように外部へ建て増しをせず、建物の内部空間を活用して床面積を増やすことです。建物の中で使われていないスペースを有効活用し、空間の用途転換をして居住空間を拡大します。

たとえば、デッドスペースやガレージなどを居室へ転用することで、限られた空間を有効に使い、より快適な居住空間をつくることができます。

改装を行うメリット

• 住まいの快適性が向上する
• 好みの空間づくりができる

改装には、日々の暮らしをより快適にし、住まいを整えることができます。ここでは、「快適性の向上」と「好みの空間づくり」という2つの視点から、改装を行うメリットを紹介します。

住まいの快適性が向上する

改装を行うことで、住まいの快適性を向上させることができます。古くなった内装や設備を新しくすることで、より美しく使いやすい空間に生まれ変わります。

たとえば、汚れや傷みが目立つ壁紙の張り替えや傷んだ床材の変更、照明の交換、家具の配置変更などを行うことで、住環境の質を高めることが可能です。住まいの雰囲気が整い、家で過ごす時間がより心地よくなるでしょう。

好みの空間づくりができる

改装を行うことで、自分の好みに合わせた空間づくりが可能です。ライフスタイルや趣味に合わせて内装や設備を変えることで、より満足度の高い住まいを実現できます。

たとえば、壁紙や床材を好きなデザインに変更して部屋の雰囲気を変えたり、新しい家具を設置して趣味を楽しむための空間をつくったりすることもできます。

改装のタイミングの目安

• 住宅の汚れや傷みが気になってきたとき
• ライフスタイルが変化したとき
• 住宅の印象を新しくしたいとき

改装を検討するきっかけは、住宅の状態やライフスタイルの変化などさまざまです。ここでは、3つの改装のタイミングを紹介します。

住宅の汚れや傷みが気になってきたとき

住宅は長年住み続けるうちに、どうしても汚れや傷みが目立ってくるものです。壁紙の色あせや床のキズ、外壁のひびといった劣化が気になり始めたら、改装を検討するよいタイミングといえます。

汚れや傷みを放置すると快適性が損なわれるだけでなく、劣化が深刻化して将来的に修繕費用が増える可能性もあるでしょう。適切な時期に改装を行うことで、日常生活のストレスを軽減し、住宅の寿命を延ばすことにもつながります。

ライフスタイルが変化したとき

ライフスタイルや家族構成の変化によって、これまでの住まいの使い方を見直す必要が生じることがあります。たとえば、在宅勤務のためのスペースが必要になる場合や、子どもの成長に合わせて勉強スペースが必要になる場合などが挙げられます。

間仕切りを設けたり、家具の配置を変更したりすることで、空間の使い方を変えて限られた空間をより使いやすくすることが可能です。

住宅の印象を新しくしたいとき

住まいの雰囲気を変えたいと感じたときは、改装を行うよいタイミングです。内装や外装を新しくすることで、住宅全体の印象を大きく変えることができます。壁紙や床材、照明などを自分の好みに合わせて選ぶことで、見た目も使い心地も満足できる空間になります。

住まいが生まれ変わることで、日々の生活がより楽しくなり、リフレッシュした気分で過ごせるようになるでしょう。

改装を成功させるポイント

• 改装の目的と範囲を明確にする
• 業者やメーカー選びはじっくり検討する
• メンテナンス性を考える

理想の改装を実現するには、事前の計画と準備が欠かせません。ここでは、「改装の目的と範囲の整理」「信頼できる業者・メーカーの選定」、そして「将来を見据えたメンテナンス性の確保」という3つのポイントを紹介します。

改装の目的と範囲を明確にする

改装を行う際は、まず目的と範囲を明確にすることが大切です。老朽化した部分を修繕したいのか、それともデザインを刷新して雰囲気を変えたいのかといった目的をはっきりさせることで、必要な工事の優先順位が見えてきます。

また、方向性を見失わないためにも「どのような住まいにしたいか」という理想のイメージを持つことがポイントです。

必要な工事が見えてきたら改装範囲を決めます。予算も考慮し、優先順位をつけて必要な部分から段階的に改装を進めることで、予算オーバーを防ぎ、満足のいく仕上がりを実現できるでしょう。

業者やメーカー選びはじっくり検討する

改装を成功させるためには、信頼できる業者やメーカーを選ぶことが大切です。価格だけで決めず、実績や評判、対応の丁寧さなどを重視しましょう。

複数の業者から見積もりを取り、内容や提案を比較したり、インターネットの口コミを参考にしたりするのもおすすめです。

さらに、ショールームで実際の素材や仕上がりを確認しながら担当者と相談することで、理想の住まいのイメージをより具体的に描くことができます。

TDYのコラボレーションショールームでは、TOTOのまわりの製品、DAIKENの内装建材、YKK APの窓・玄関ドアなどの商品をご覧いただけます。
ご来館はインターネットから簡単に予約できます。下記から全国のショールームを検索し、ぜひお近くのショールームへお気軽にお立ち寄りください。

メンテナンス性を考える

改装を行う際は、デザインだけでなく長期的な視点で、素材や耐久性、手入れのしやすさを考慮することが重要です。メンテナンス性の高さは、日常の掃除やお手入れの負担軽減につながります。

さらに、汚れや劣化に強い素材や設計を採用することで、住まいを長く快適に保ち、将来的な修繕費用を抑えることにもつながります。

改装に関する制度・補助金・減税措置

改装には関連する制度や補助金、減税措置があります。ここでは、法的な手続きの有無や、利用できる補助金・減税措置など、改装を進めるうえで知っておきたい制度面のポイントを紹介します。

関連制度・義務

改装は、基本的に既存の用途を変えずに内外装を更新する工事であり、通常は特別な法的手続きが不要な場合がほとんどです。しかし、住宅を店舗や事務所に変更するなど用途変更を伴う場合は、建築基準法や消防法に基づき、用途変更に伴う確認申請や消防設備の設置基準への適合が必要となります。

用途変更に伴う確認申請とは、建物の用途を変更する場合、建築基準法に基づき、建築主事や指定確認検査機関に申請を行い、構造や設備が新しい用途に適合しているかを審査するものです。一定規模以上の用途変更では、この申請が義務付けられています。

また、消防法に基づき、消防設備の設置基準の確認が必要です。用途や建物規模に応じて、消火器やスプリンクラー、火災報知設備などの設置が求められます。
そのため、改装計画の初期段階で消防署へ相談しておくと安心です。住宅を店舗へ改装する場合は、用途地域の制限により営業が制限される場合があるほか、住宅ローン継続の可否などの影響も考慮して進めましょう。

補助金

改装には、国や地方自治体によるさまざまな補助金制度があります。
個人の住宅の場合、バリアフリー化や介護を目的とした改修において、介護保険や地方自治体の制度から補助金が出るケースがあります。たとえば、要支援・要介護認定を受けた方を対象とした「介護保険における住宅改修」では、手すりの取り付けや段差解消など一定の工事費用について、上限額の範囲内で費用の一部が支給されます。

一方で、店舗や商業施設の場合は、事業者向けの補助金制度を活用できます。国の制度としては「中小企業生産性革命推進事業」の一つである「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金（ものづくり補助金）」などが代表的です。店舗改装やバリアフリー化、インバウンド対応などを対象とする補助金もあります。

地方自治体でも独自の補助制度を実施しており、東京都の「商店街起業・承継支援事業」では、商店街内での新規開業や事業承継における工事費、設備・備品導入費、店舗賃借料等に要する費用の一部が補助対象です。

また、大阪府の「大阪府宿泊施設の環境整備促進事業」では、宿泊施設の改修・設備更新に活用でき、リニューアルを後押ししています。補助金の内容や条件は自治体ごとに異なるため、各自治体や商工会議所の最新情報を確認しましょう。

減税措置

個人の住宅の改装に関する主な減税制度には、「所得税の税額控除」と「固定資産税の減額措置」の2つがあります。

「所得税の税額控除」は、住宅において耐震改修、バリアフリー改修、省エネ改修、三世代同居対応改修、長期優良住宅化改修、子育て対応改修を実施した場合に適用され、工事内容に応じて最大60万円程度が所得税から控除されるという減税制度です。

一方、「固定資産税の減額措置」は、住宅において耐震改修、バリアフリー改修、省エネ改修、長期優良住宅化改修を実施した場合に適用され、固定資産税が工事の内容に応じて1/3～2/3軽減されます。

いずれの制度も、対象要件や申請期限が設けられているため、具体的な条件は国土交通省や税務署などで事前に確認することが大切です。

改装に関するよくある質問

ここでは、改装に関するよくある質問を紹介します。

改装で
"今よりもっと好きな家"をつくろう

改装は、古くなった住まいを心地よく整え、暮らしをより豊かにしてくれます。まずは目的や予算を整理し、信頼できる業者とじっくり相談しながら計画を立てましょう。

デザインだけでなく、メンテナンス性にも配慮することで、長く快適に過ごせる住まいを実現できます。補助金や減税制度を活用すれば負担を軽くすることも可能です。理想の暮らしに一歩近づく住まいづくりを進めていきましょう。

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