耐震診断と耐震リフォームで安心な暮らしへ。築浅の家でも要注意！

築浅の家でも耐震リフォームが必要なことも。
気になる場合は自治体の耐震相談の窓口に

まだ復興の途中にある東日本大震災から10年。この10年の間でも、震度7を記録した熊本地震（2016年）、北海道胆振東部地震（2018年）など、日本では大きな地震が発生しています。家族の安全のためにも、わが家の耐震性は十分に考慮しておきたいものです。

そんな日本の家の耐震性の基準となるのが建築基準法です。宮城県沖地震（1978年）の被害を教訓に、1981年に建築基準法の耐震設計基準が大幅に改正されました。
「でも81年以降の建物なら安心かというとそうでもないんです」と橋本さん。その後の阪神大震災（95年）の被害を考慮して2000年にも建築基準法が改正され、揺れで柱が土台から抜けないように基礎に留めるホールダウン金物などの接合金物の義務化、耐力壁（建物の構造を支える筋交いや構造用合板が入った壁）のバランスのよい配置などが基準に加えられました。
「当社で耐震診断した家のうち、81年から2000年までの間に建てられた建物の約7割が、現行の耐震基準を満たしておらず、耐震リフォームの必要ありと診断されました。つまり、2000年以前に建てられた家には注意が必要です。気になる場合は、まず自治体の耐震担当の窓口に相談を」と橋本さん。

また熊本地震では、2000年以降に建てられた家であっても1階部分が潰れてしまう例が多発。被災地での調査に協力した橋本さんは、「1階に設けた広いリビングが地震力^※1に耐え切れなかった」という共通点に気が付きました。
「広い空間を支えるために太い梁^※2を渡しているのはいいのですが、その梁を支える柱が耐力壁などで十分に補強されていない。1階に広いリビングがあるような家では1階と2階で大きく間取りが違うため、柱や耐力壁の配置が上下階で食い違っており、建物が一体としての強さを発揮できません。計算上は基準をクリアしていても、実際の地震の揺れを想定していない設計になりがちなんですね」。
※1：地震によって建物に働く力（加速度×建物の重さ）のことをいう ※2：屋根や上階の床などを支える、横方向に渡る構造部材

そのほか現地調査では、構造材同士をつなぎ止めて建物の構造を強化するはずの金物も、しっかりと留め付けられていないために破壊されてしまうという例も数多く見られたそうです。「これは施工する側の知識不足のようですね･･･。せっかく耐震の技術が進歩していても、施工する側が勉強していないとこうなってしまいます」。

プロが耐震性を判断するときの
7つのチェックポイント

近年の震災の様子はマスメディアやインターネットを通じて詳細に報道され、同時に、広く一般にも家の耐震性能の必要性が認識されるようになってきました。橋本さんへの依頼も、最近は「リフォームのついでに耐震診断をして必要な補強をしてほしい」というケースが増えてきているそうです。「水まわりや内装、外装のリフォームでは、壁や床をはがすので柱や梁などの構造があらわになりますから、その機会を生かして耐震改修すれば一石二鳥。賢いお施主様が増えている印象です」と橋本さん。

耐震改修を行う場合、まず既存家屋の調査を行い、家を支える主要な箇所の老朽度や問題点をチェック。その結果を踏まえて補強計画を作成し、施主とリフォームの内容や方法、費用などを検討して設計と見積もりをまとめ、契約を交わした上で施工に着手します。

特に下記の表のような家は、耐震性に注意が必要です。

また橋本さんの場合、これまでの耐震改修の経験をもとに、既存家屋では、主に以下の７つの点について特に気を付けて調査しているそうです。

「どのように住んできたか、どのように家の手入れをしてきたかも重要です。それを確認するだけでも家の傷み具合の推測に役立ちます」と橋本さん。新築時に十分な耐震性がある建物でも、年月を経て構造が劣化してしまうこともありえます。
「近年は建材の精度が向上して住宅の気密性が高まっています。そのため雨漏りの水分が小屋裏にこもったり、壁の内側に結露が発生したりして、湿気を好むシロアリやカビなどが構造材をボロボロにしてしまう例も増えてきました。築浅の住宅でも油断できません。小屋裏や床下もしっかり調査する必要があります」。

建物の劣化の例

構造躯体の耐震リフォームの例

耐震リフォームの依頼先を選ぶときに
気を付けておきたいこと

「当社は耐震診断から補強計画、リフォーム設計、見積もり、施工までトータルに手がけています」と橋本さん。耐震リフォームの経験が少ない住宅会社や工務店、設計事務所から依頼を受けることもあるそうです。
地震の性質や被災住宅の状況、構造が揺れに耐える仕組み、工事のノウハウ･･･耐震リフォームには多分野にわたる専門知識と経験が求められます。

依頼先を選ぶときには、下記のような点に留意するとよいでしょう。

確かな見識と経験のある会社なら、きちんとしたプランをつくるために、まず家屋の事前調査や耐震診断を詳細に実施。現状の建物の弱い箇所を洗い出し、補強方法を検討しようとするものです。

耐震リフォームのプランは、橋本さんの場合、家全体がバランスよく強くなるように提案するといいます。劣化の激しい部分だけを強化すると、地震力がそのほかの部分に偏ってしまい、かえって危険なこともあるためです。
「一部屋だけをシェルターのように強化しても、地震が起きたとき、そこにいるとは限りません。家全体で工事できない場合でも、リビングやダイニングの周辺など、なるべく広い範囲で在宅時にいるエリアを耐震化することをおすすめします」。

そして、何よりも大切なのは、わが家の耐震性について不安な気持ちでいる住まい手に寄り添う姿勢だと考えています。
「耐震改修はきちっとやって当たり前。どこをどのように改善したいか、リフォーム全体の要望をしっかり聞き取ったうえで提案するプランをまとめ、そのメリットとデメリット、コストについて根拠も含めて明確に説明することを心がけています」。
わが家の安全を託す相手ですから、遠慮なく話し合える相性の良さも重要です。信頼できる会社を妥協せずに探すようにしましょう。

TDYのコラボレーションショールームでは、TOTO、DAIKEN、YKK APの3社のリフォーム対応商品をご覧いただけます。耐震改修に使用する建材のほか、同時にリフォームできる内装や設備などもそろっています。長期優良住宅化リフォーム推進事業を活用することで、耐震・耐久・省エネにまつわるリフォームをまとめておトクに実現することが可能です。ご来場いただき、リフォームのプランや資金繰りなどをご相談してはいかがでしょうか。